名前：Kei
職業：大学のキャリアセンターで新卒〜既卒・第二新卒の就職支援を担当（現役）
資格：キャリアコンサルタント（国家資格）の他、CDA（キャリアデペロップメントアドバイザー）、進路アドバイザー、メンタルヘルスマネジメントⅡ・Ⅲ種など、キャリアと心理に係る多くの資格を取得。
備考：大学卒業後、新卒で銀行に就職したものの1年で退職し、その後5年間で5回の転職を経験。この経験から職業選択の重要性を痛感し、キャリアと心理に関する複数の資格を取得。大学のキャリアセンターに転職しこれまでに多くの求職者サポートに携わる。
※この記事は、キャリアコンサルタント（国家資格）を持ち、現役で就職支援に従事している専門家が解説しています。
第二新卒とは、学校を卒業してから3年以内で、かつ正社員経験がある求職者を指します。
この記事では、第二新卒の方が就職活動をする際にアルバイトを避けるべき理由と、どうしてもアルバイトが必要な場合の仕事の選び方について説明します。
アルバイトしながら就活は無理なの？
アルバイトは職歴として評価されない
まず、アルバイトをおすすめしない理由の1つに「職歴として評価されない」点が挙げられます。
正社員→アルバイト→正社員
このように転職をした場合、転職回数は1回とカウントされます。
（矢印をカウントしますが、アルバイトはカウントしません）
例え重要な仕事を任されアルバイト先で評価されていたとしても、採用する企業からはその実態がわかりません。
その為「単なるアルバイト」と評価されてしまいます。
ただ、アルバイトは職歴としては評価されませんが、自己PRや長所を述べる際には、アルバイトの経験を引用する人も多いです。
これは企業が新卒や第二新卒など「若手人材」を採用する際に重要視しているのが、経験や即戦力よりもむしろ将来性や熱意などの要素だからです。
ですので、アルバイト経験を通じてこれらをアピールできれば高く評価される可能性はあります。
失業給付を受けられる可能性があるから
雇用保険に1年以上加入していると、失業した際に失業給付を受け取る事ができます。
雇用保険の加入は事業所側の義務として法律で定められているので、正社員として勤務しているなら自動的に加入しているハズです。
実際に加入しているかどうかについては、給与明細の「雇用保険」欄を確認してください。
- 週20時間以上の所定労働時間（週の労働時間が不定期で20時間を超えたり超えなかったりする場合、月の総労働時間が87時間以上が加入の目安）
- 雇用期間に定めのない人や、31日以上の雇用期間が見込める者
失業給付の手続きをしていなかった場合
失業保険は退職日から1年間と決まっています。ただし受給期間を過ぎた場合は受給不可となります。
もし90日間の給付日数があった場合でも、退職日から1年間を超えた分は受け取れなくなるので、基本的には退職後すぐに手続きする事が必要です。
その他、就職活動に専念した方が良い理由
転職にかかる期間は、平均3ヶ月から長くて半年程度だと言われています。
そして仕事をしながら転職活動をする人の方が活動期間が長くなる傾向があります。
また、ブランクが選考において不利になるのが3ヶ月目からと言われています。
早く決まると再就職手当がもらえる
再就職手当とは、早期に再就職をした際に受け取れる手当です。
失業手当の受給期間が残り3分の2以上あれば支給残額の70%、3分の1以上なら支給残額の60%が一括で支払われます。
失業手当も再就職手当も、かなり高額な金額を受け取る事になります。アルバイトと収入を比較した場合、こちらの方がプラスになる可能性もあります。
それでもアルバイトが必要な場合｜アルバイトの選び方
失業給付の対象ではない等、どうしてもアルバイトをしなければならない場合は、スケジュールを調整しやすい短期アルバイトをおすすめします。
というのも、上述した通り、働きながら就職活動をした人の方が転職活動に専念した人より活動期間が長くなるからです。
またアルバイトの雇用主から見ると、第二新卒でアルバイトをしている方はフリーターとして扱われるので、「融通の効くアルバイト」としてシフトを詰められて転職活動の時間が無くなったり、すぐに辞めにくくなる事も多いです。
転職の場合、面接や選考日が急に決まる事が多いです。また、勤務開始日もあまり待ってくれません。
アルバイトの調整がつかないために「今回はご縁がなかったことに…」となるのは非常に勿体ないです。
ですので、つなぎと割り切って働くなら、単発アルバイトや土日勤務で平日に干渉しないキャンペーンスタッフ、または在宅ワークなどがおすすめです。
- 在宅ワーク（データ入力、Webライター、アンケートモニターなど）
- 短期アルバイト（工場系、引越しスタッフ、ポスティング、キャンペーンスタッフなど）
転職期間が長くなる理由は2つだけ
第二新卒と検索すると「厳しい」「やめとけ」などネガティブなキーワードが続き、就職活動をしても決まらないのではと不安になる方もいると思いますが
実際のところ第二新卒の市場価値は高く、第二新卒向けの求人は多いです。
第二新卒の多くは22〜25.6歳です。
20代の正社員歴がある人材が、少子高齢化・人材不足の日本において「就職先が決まらない」という場合は、ほとんどが2つの理由からきています。[/chat]
- 就職の条件が厳しすぎる
- 転職ツールの選び方が間違っている
一般向けの転職サイト・エージェントは第二新卒も登録可能ですが、扱う求人が経験者採用メインである場合
登録したのに求人紹介さえ受けられないというケースもあります。
※参照：厚生労働省 職業紹介事業現行の制度・運用
ですが多くの場合、そのサービスのメインターゲットとなる層があります。
そして、そこから外れたサービスを使っていると、求人紹介が少なかったり、スムーズに就職活動が進められなかったりします。
第二新卒におすすめの転職サイト・エージェントについてはこちらにまとめています。
転職エージェントは複数登録して一番相性が良いものをメインで使う
就職活動では70%以上の人が2つ以上の就職サイト・転職エージェントに登録している※というデータがあります。
※データ参照：【調査概要】2019年7月16日～7月17日 株式会社ジャストシステム「転職に関するアンケート」 調査対象：転職を経験したことのある男女199名(単一回答)
就職活動は情報戦でもあるので、多くの求人情報を収集するためには転職サイトを活用し、的確なサポートを受けるために転職エージェントを複数利用するのが一般的です。
また、原則として、転職エージェントを退会する際に引き留められることはほとんどありません。
通常、転職エージェントを利用すると、求職者一人ひとりに専任のアドバイザーが付きます。
第二新卒が適切な転職サイトや転職エージェントを選ぶ際、最もおすすめな方法は、複数のサイトに登録し、自分との相性が良いと感じるものをメインとして活用することです。
