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名前：Kei 職業：大学のキャリアセンターで新卒〜若年者の就職支援を担当（現役） 資格：キャリアコンサルタント（国家資格）の他、CDA（キャリアデペロップメントアドバイザー）、進路アドバイザー、メンタルヘルスマネジメントⅡ・Ⅲ種の他、キャリアと心理に係る多くの資格を取得。 備考：大学卒業後、新卒で金融業界に就職するも1年で退職。その後さまざまな仕事を経験するも、自分に合わず5年間で5回の転職を経験。この経験から仕事の選択の重要性を痛感し、キャリアコンサルタント等の資格を取得して大学のキャリアセンターに転職。これまでに多くの求職者サポートに携わる。 |
既卒とは、基本的には学校を卒業して3年以内の正社員経験のない社会人を指しますが、新卒や第二新卒と比べると、やはり就職活動で苦戦する方が多いです。
SNSにも、既卒の就活に関して沢山の悩みが投稿されていますよね。
「学歴や職歴に自信が無い」という理由から、就職活動が中々進まないという方も多いです。
ただし、正しい方法でポイントを押さえて就活を進めていく事ができれば内定は得られます。
という事でこの記事では既卒が採用されない本当の理由｜不採用が続く原因と対策と題して解説していきます。
既卒が採用されにくい理由
就職活動をしていると、『既卒は採用されにくい』という声をよく見かけます。
では、具体的にはどういった点で採用されにくいのでしょうか。
既卒就活の3つの問題点
既卒が就職活動をする上で、新卒と比べてネックになる3つの問題点があります。
年齢の問題
既卒の場合、同年代の新卒と比べると年齢が上になることが多くなります。
新卒を一括採用する企業の場合、同じように既卒を採用すると、新入社員なのに同年代より年齢が上という事になります。
そうなると年齢のバランスが取りにくくなり、教える側の方が年齢が下という場合も出てくる為、採用側が慎重になる可能性があります。
経験不足
既卒は第二新卒と違い、正社員経験がありません。
アルバイトなどで仕事の経験があったとしても、それをどこまで「実務経験」と捉えて評価してもらえるのかは企業によります。
正社員経験と比べると、どうしても業界や職種に対して「実務経験」が不足していると捉えられる事が多く、採用担当者は経験不足を不安視し、採用に踏み切れないことがあります。
面接でうまくアピールできない
就職活動では応募書類や面接などで自分自身をアピールしなければなりません。
ですが、既卒の場合
『空白期間は何をしていたのですか？』
といった質問が高確率で飛んできます。
この空白期間について、うまくアピールできるかどうかがとても重要になってきます。
自分自身をアピールするための具体的な経験が不足していることも多い為、自分自身をうまくアピールすることができず、採用担当者にアピールが伝わりにくくなってしまうことがあります。
ちなみに私も就活時代は面接が非常に苦手だったのですが、練習を重ねて今では模擬面接の指導も行っています。
面接が苦手という方は、面接について書いた別記事もぜひ参考にして下さいね！
知恵袋やSNSで見られる多くの声
ヤフー知恵袋やツイッターなどのSNSには、よく既卒生の就活に対する悩みが投稿されています。
就職活動の期間が長引くにつれ、度重なる不合格通知と共に、どんどん自信がなくなってしまい、負のスパイラルに陥ってしまう方も多いです。
公務員は既卒でも不利にならない？
公務員は既卒でも不利にはならないと言われています。
ただ、公務員の「既卒の」合格率というものは公表されていない為、この話が本当かどうか真偽は定かではありません。
厚生労働省は『既卒3年以内を新卒枠で応募受付』するよう事業者に要請しています。
事業主は、青少年の募集及び採用に当たり、就業等を通じて培われた能力や経験につい
て、過去の就業形態や離職状況、学校等の卒業時期等にとらわれることなく、人物本位による正当な評価を行う
上記のように、過去に囚われない採用を求めている事から、公務員試験もこれに準じているのではないかと考えられます。
公務員は「欠格条項」「年齢制限」「学歴※」「資格」「身体的条件」という基準が設けられていますが、その基準の枠内であれば既卒であっても内定を得やすいとされています。
※多くの公務員試験は「高卒程度」「短大・専門卒程度」「大卒程度」という区分で行われます。
『既卒3年以内を新卒枠で応募受付する』という取り決めに関してはあくまで『要請レベル』なので、実際の採用に関しては各事業者に任されています。
就活において「既卒と新卒の公平性」だけを求めるのであれば、公務員試験は民間試験よりも公平性が保たれていると言えるかもしれません。
ですが…
公務員試験は非常に競争率が高く、試験内容も難易度が高いため、簡単に合格できるものではありません。
公務員試験に必要な勉強時間は1000〜1500時間程度と言われています。
また、地方公務員の全体的な合格率は15〜20%程度で、5人に1人が合格という狭き門です（試験ごとに合格率は変わります）
参考：日本資格取得支援 – Japan Qualifications Obtaining Support
既卒でも不利になりにくいかもしれませんが、公務員になれなかった場合はかなりの時間をロスする事になります。
既卒の就活は、既卒期間が長ければ長いほど就職活動に影響が出ます。
ですので、公務員を目指すにはそれなりの覚悟が必要となります。
その努力を一般企業の就職活動に向けた方が（目指す企業にもよりますが）容易だからです。
新卒カードは既卒3年以内なら使える？
『新卒カード』という言葉を聞いた事がある方も多いと思います。
日本においては新卒一括採用が主流であり、就職活動の際に仕事で必要なスキルや経験を問われないというメリットがあります。
新卒カードという言葉自体は一種のスラングのようなものですが、新卒での就職活動が有利だという意味を表す言葉としてはわかりやすいですね。
『既卒3年間以内は新卒扱い』というのは厚生労働省の要請であり、『新卒カード』がスラングであるという違いから、『新卒カードは既卒3年以内なら使えるか？』という考え自体が少しズレてはいるのですが…
強引に結論付けると、新卒カードが使えるのは大学を卒業するまでの期間のみとされているので、『新卒カードは既卒3年以内であっても使えない』という事になりますね^^;
内定が出ない場合の対策
既卒で正社員の内定を得るにはどうすれば良いのでしょうか？
その近道となるのが、【既卒に特化】した就職サイトや転職エージェントを使う事です。
既卒に特化した就職サイトやエージェントを使おう
私はこれまでに多くの若年者の方の就職支援に携わってきました。
その経験上『既卒だから採用されない』という方の多くが『就職活動の方法が間違っている』事が原因だと感じています。
最近は何かあればすぐSNSで広まってしまったりするので、求める人物像をハッキリ書きにくいという状況もあるんです…。
殆どの場合、企業側には明確に求める人物像があります。
ですが、表に出ている求人情報だけでは企業側の求める物にそぐわず、どれだけ自己PRをしても不採用になってしまう事があります。
何度も不採用の通知を貰ってしまうという方は、この流れを繰り返してしまっている可能性もあります。
残念ながら、求人票からだけでは企業が本当に求めている人物像がわからない場合があるので、既卒の方にはぜひ【既卒に特化した就職サイトや転職エージェント】を使う事をお勧めします。
https://cafe-flow.jp/kis109
既卒に特化した就職サイトや転職エージェントは表に出ていない情報を把握している事が多い為、お互いのミスマッチを防ぐ事ができるからです。
まとめ
『既卒が採用されない理由と対策｜就活で失敗しない為に知っておくべきポイント』と題して解説してきましたが、いかがでしたか？
既卒の就職活動が難しい原因として、年齢の問題や経験不足、面接でのアピールが難しいという3つの問題点があります。
年齢が上になることで、同年代の新卒と比べて採用が難しくなることがありますし、正社員経験が不足しているため、採用担当者から経験不足を不安視されることがあります。さらに、面接での空白期間についての質問にうまく答えられないことが多いです。
公務員試験は既卒でも不利にならないと言われていますが、合格率が低く難易度が高いため、受験するにはそれなりの覚悟が必要となります。
「新卒カード」とは、就職活動において新卒であることが有利であることを指すスラングです。ただし、厚生労働省の要請により、「既卒3年間以内は新卒扱い」とされていますが、この言葉とは異なります。
新卒カードは大学を卒業するまでの期間のみ有効であり、既卒3年以内は既に学校を卒業している為、使用できません。
また、既卒で正社員の内定を得るためには、既卒に特化した就職サイトや転職エージェントを使う事を強くお勧めします。
求人票には求める人物像が書かれていない場合があり、自己PRをしても不採用になってしまうことがあるためです。
企業とのミスマッチを防ぐために、既卒に特化した就職サイトや転職エージェントを是非活用してみて下さい。
既卒に有利な既卒向け就職サイトや転職エージェントについては、下記の記事も参考にしてくださいね！
